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ポリゴンについて
まずはPolygonを利用するにあたって改めて押さえておきたい主なユーザーメリットについて確認しておきましょう。
● Polygonはイーサリアムのセカンドレイヤーの一つで処理能力が高い
● 取引が早くガス代（手数料）が安い
● 基軸通貨のMATICは国内取引所でも購入できる
それぞれについて、詳しく見ていきましょう。
Polygonはイーサリアムのセカンドレイヤーの1つで処理能力が高い
Polygonは、イーサリアムが抱えるスケーラビリティ問題を軽減するために開発された、セカンドレイヤーブロックチェーンの一つです。
セカンドレイヤー（レイヤー2）とは、ベースとなるブロックチェーン（レイヤー1）の強固なセキュリティ技術を活かし、並行して動作することでその処理能力を拡張する別のブロックチェーンのことです。
イーサリアムは1秒間に約15件のトランザクションしか処理できないため、需要が高まった現在では常にネットワークが混雑した状態となっています。
一方、Polygonはイーサリアムのレイヤー2として1秒間に約65,000件のトランザクションを処理できるため、ネットワークの処理能力が大幅に拡張されています。
ブロックチェーンの処理能力に余裕があることで、送金の遅延や取引手数料の高騰などといった問題が生じにくくなり、利便性や安定性が向上するのです。
取引が早くガス代（手数料）が安い
イーサリアムのレイヤー2として開発されたPolygonは、その処理能力の高さによって取引が早く実行できるほか、混雑も少ないためイーサリアムと比較してガス代（手数料）が非常に安いという特徴があります。
その利便性の高さから、現在では少なくとも10,000種類以上のDApps（分散型アプリケーション）でPolygonが採用されており、ユースケースが非常に豊富なネットワークであると言えるでしょう。
基軸通貨のMATICは国内取引所でも購入できる
Polygonのネットワークでは、MATICと呼ばれる仮想通貨がネイティブトークン（基軸通貨）として使われており、取引手数料として利用されています。
2022年以降、MATICは国内の仮想通貨取引所でも徐々に取り扱われるようになっており、現在ではCoincheckやSBI VCトレードなど多くの取引所で日本円で直接MATICを購入することが可能です。
これによってMATICは日本国内でも流通が進み、多くの日本人投資家が取引に利用できるようになっているのです。なお、Polygonの開発チームである「Polygon Labs」では、2023年9月に新たな開発計画である「Polygon 2.0」の始動を発表しています。
この中で、仮想通貨MATICの名称をPOL（Polygon Ecosystem Token）とし、PolygonのPoS（Proof of Stake）におけるガス代通貨やステーキング通貨をPOLに切り替える方針が示されました。
既に発行されているMATICはPOLへ１：１の割合で置き換えられることが計画されており、MATICの保有者や、これからMATICの購入を検討している人はこのことを念頭に置いて、続報に注目しておくと良いでしょう。
Polygonの使い方
Polygonチェーン上でトランザクションを行うには、ガス料金を支払うためのMATICトークンが必要です。
ここではMATICの購入からDAppsで使用するまでの順を紹介します。
STEP1 MATICを購入
日本人投資家がMATICを購入する場合、最も身近な手段となるのが国内仮想通貨取引所の活用でしょう。
2024年2月6日現在、国内ではbitFlyer、Coincheck、SBI VCトレードなどが日本円でのMATIC購入に対応しています。
ここで注意が必要なのが、取引所によって出金に対応しているネットワークが異なる点です。
MATICはPolygonネットワークだけでなく、イーサリアムのネットワーク上でも保有することができますが、Polygonのガス代として利用できるのはPolygonネットワーク上で保有しているMATICだけなのです。
CoincheckやSBI VCトレードはPolygonネットワークでのMATICの出金に対応していますが、bitFlyerやDMMビットコインはイーサリアムネットワークでMATICを出金する方式になっています。
Polygonのメリットを享受するためにMATICを購入したい場合は、Polygonネットワークに対応した仮想通貨取引所で購入するように注意しましょう。
STEP2 購入したMATICを相関性のあるウォレットに移動
国内仮想通貨取引所は日本円でMATICを購入する手段として適していますが、取引所の口座にMATICを保有しているだけでは、数多くのDeFi（分散型金融）やDApps（分散型アプリケーション）を活用することはできません。ウォレットがPolygonネットワークに設定されてはじめて、DAppsやその他のサービスに接続して使用を開始できます。
それゆえ、購入したMATICは、MetaMaskなどの相関性のあるウォレットに移動して保管しておく必要があります。
Polygonネットワーク上での基本的な取引の仕方
ここでは、MetaMaskを使ったPolygonネットワーク上での基本的な取引について解説します。
なお、以降に掲載されているMetaMask,Polygonscanのスクリーンショットは、情報提供のために使用しています。これらの画像の著作権は開発者に帰属します。
トークンの入金・送金
MetaMaskのウォレットにMATICを入金したい場合は、MetaMaskを起動して画面上部に表示されるウォレットアドレス宛にPolygonネットワークで送金します。
ウォレットアドレスはクリックでコピーできますので、仮想通貨取引所などの送金画面で貼り付けて使用することができます。
なお、Polygonネットワークに入金するためには、仮想通貨取引所側もPolygonネットワークに対応している必要があります。使用する仮想通貨取引所がMATICをどのネットワークで送金するのか、よく確認しておくようにしましょう。
また、MetaMaskに入金したMATICを他のウォレットアドレスに送金したい場合は、
MetaMaskのネットワークがPolygonに設定されていることを確認のうえ、MATICを選択した状態で「送金」をクリックします。
続いて表示される画面で送金先のウォレットアドレスと送金額を入力し、「次へ」と「確認」をクリックすることで送金できます。
トークンの交換（スワップ）
MetaMaskには、トークンを別のトークンに交換（スワップ）する機能が搭載されています。
Polygonネットワーク上でスワップを行いたい場合は、MetaMaskのネットワークがPolygonに設定されていることを確認のうえ、スワップしたいトークンを選択した状態で「スワップ」をクリックします。
続いて表示された画面で、交換したいトークンを選択のうえ、上下どちらかの欄に希望する数量を入力します。
その時点の取引レートに応じて反対側の数量が自動入力されますので、問題がなければ「スワップ」ボタンをクリックしましょう。
これでPolygonネットワーク上のトークン交換（スワップ）が完了します。
トークンを別のネットワークに送る（ブリッジ）
MetaMaskでは、トークンを別のネットワークに送る（ブリッジ）機能も搭載されています。
Polygonネットワーク上で保有しているトークンをブリッジしたい場合は、MetaMaskのネットワークがPolygonに設定されていることを確認のうえ、ブリッジしたいトークンを選択した状態で「ブリッジ」をクリックします。
Webブラウザ上で「MetaMask Portfolio」のサイトが開きます。
初めて使用する際は、画面右上の「Connect wallet」ボタンからMetaMaskを接続します。
MetaMaskの接続が完了したら、交換したいネットワークとトークン、およびその数量を入力します。
上図の例は、Polygonネットワーク上のMATICを23枚、BNB Chain上のUSDTに交換する例です。
レートや手数料などを確認のうえ、問題なければ「Confirm」ボタンをクリックしましょう。
このように、MetaMaskを使うことでPolygonから他のネットワークへ、また逆に他のネットワークからPolygonへ資金を移動することができます。
なお、これらの取引はUniswapなどの分散型取引所（DEX）にMetaMaskを接続することでも行えます。
Polygonでの取引履歴の取得方法
Polygonで取引などを行った場合、税金計算や確定申告を行うために取引履歴を確認する必要が生じます。
MetaMask上でも「アクティビティ」の画面から取引履歴を参照することは可能ですが、大量の明細が存在する場合のデータ取得には不向きです。
そのような場合、取引履歴の最も基本的な取得方法としてPolygonscanを活用する方法があります。
Polygonscanのサイト上には検索フィールドが設置されており、そこに自身のPolygonチェーンにおけるウォレットアドレスを入力することで、詳細な取引履歴を一覧表示することができます。
ウォレットアドレスはMetaMaskの画面上部に青色で表示されていますので、コピーして使用しましょう。Polygonscanで検索を行うと、次のような画面が表示されます。
ページ中ごろにある「Transaction」（取引一覧）を選択した状態で、一覧表の右下にある「Download: CSV Export」をクリックすることで、取引履歴データをCSVファイル形式でダウンロードできます。
一度にダウンロードできるデータは5,000件までとなっていますので、取引件数が多い場合は日付を分割するなどしてダウンロードしましょう。
また、取引履歴はその内容に応じて複数の種類に分かれて表示されています。
税金の計算を行う際には、取引によっては利益が生じる可能性のある、以下の４つの全ての取引履歴を取得しておくことをお勧めします。
● Transactions
● Internal Transactions
● Token Transfers(ERC-20)
● NFT Transfers
